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医療機器

テルモ・オリンパスが1兆円規模 —— 専業は少なく、他業界の企業が事業の一部として持つ

医療機器は、カテーテル・内視鏡・検査装置など病院で使う機器・消耗品を作る産業。 東証の33業種に「医療機器」の区分がなく、テルモ・オリンパスなどは精密機器、シスメックス・日本光電は電気機器、 富士フイルムは化学に分類されるなど、さまざまな業種に散らばっている。 そのため売上は医療以外の事業を含む全社連結の値であることが多く、読むときは事業セグメントの確認が欠かせない。

各社の全社連結(横断比較)

数値は各社の最新の全社連結(有報ベース)で、当該業界の事業“単独”ではない。 決算期は会社ごとに異なる(最新を含む期: 2026年6月期 前後)。

セグメント別(主戦場/非主戦場)

各社の事業別セグメント売上・利益。この業界の主戦場に当たるセグメントには主戦場を付けています。主戦場が見当たらない会社は、その事業が独立セグメントとして開示されていない(=全社の一部に埋もれている)ことを意味します。

テルモ株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益設備投資減価償却構成比
心臓血管カンパニー主戦場6764億円1640億円367億円456億円59.8%
血液・細胞テクノロジーカンパニー2310億円336億円217億円253億円20.4%
メディカルケアソリューションズカンパニー2161億円216億円367億円226億円19.1%
Terumo Organ Technologies80億円17億円11億円28億円0.7%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

心臓血管カンパニー(6,764億円)が主力。血液・細胞テクノロジー、メディカルケアソリューションズが続く。

オリンパス株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
消化器内視鏡主戦場6974億円1364億円7351億円619億円389億円69.0%
外科・治療3131億円-150億円5552億円294億円274億円31.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

消化器(6,974億円)が売上の約7割。外科・治療(3,131億円)が続く。

ニプロ株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
Pharma Packaging547億円-16億円1160億円63億円54億円100.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

売上6,605億円(2026年3月期)。

シスメックス株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益設備投資減価償却セグメント間取引構成比
EMEARHQ1521億円99億円102億円79億円8億円30.4%
Americas RHQ1305億円85億円95億円72億円2500万円26.1%
China RHQ893億円93億円3億円10億円3億円17.9%
Headquarter876億円178億円249億円266億円1304億円17.5%
APRHQ406億円37億円64億円48億円5000万円8.1%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

地域別で開示(EMEA 1,521億円・米州 1,305億円・中国 893億円 など)。

日本光電工業株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産減価償却構成比
日本1451億円141億円2366億円32億円61.7%
North America536億円29億円420億円4億円22.8%
Rest Of World363億円23億円334億円4億円15.5%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

地域別で開示。日本(1,451億円)が最大、北米 536億円。

朝日インテック株式会社主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

6月決算(2026年6月期 売上1,454億円)。

株式会社ナカニシ主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

12月決算(2025年12月期 売上812億円)。

富士フイルムホールディングス株式会社非主戦場

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

医療関連は全社連結の一部。売上3兆3,570億円。

HOYA株式会社非主戦場

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

医療関連は全社連結の一部。

株式会社 島津製作所非主戦場

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

医療関連は全社連結の一部。

株式会社メニコン非主戦場

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
ビジョンケア事業主戦場1165億円175億円1751億円150億円92億円100.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

ビジョンケア事業(1,165億円)が売上の大半。

世界の状況

日本の上場企業だけでは業界の全体像は見えない。世界の主要プレイヤーを並べると、 この業界で日本勢がどの位置にいるのかが分かる。棒の長さは規模(売上・総資産・台数など)の目安。

① 世界の医療機器大手と日本3社の売上(各社公表の原文値)

各社が自社の決算資料に載せた売上を、通貨も決算期もそのままの形で並べました。「医療機器部門」の範囲は会社ごとに違うため、円への換算も大きさの順位づけもしていません。

#プレイヤー売上(原文値)決算期・定義
1Abbott(米)
US$21,387 million
2025年12月期。Medical Devices セグメントのみ(全社はUS$44.3 billion)。同セグメント前年比+12.6%(reported)
2Boston Scientific(米)
US$20.074 billion
2025年(暦年)。全社net sales。前年比+19.9%(reported basis)
3GE HealthCare(米)
US$20.6 billion
2025年12月期(fiscal year ended December 31, 2025)。全社revenues、前年比+4.8%。原文は10億ドル単位の丸め表記
4Johnson & Johnson MedTech(米)
US$33,792 million
2025年。MedTechセグメントのみ(全社US$94,193 million)。前年US$31,857 million、前年比+6.1%
5Medtronic(米・アイルランド籍)
US$36.364 billion
FY2026(2026年4月24日終了)。全社worldwide revenue、前年比+8.4%(as reported)
6Philips(蘭)
EUR 17,834 million
2025年。グループ全体(前年EUR 18,021 million、名目−1%、comparable +2%)
7Siemens Healthineers(独)
around EUR 23.4 billion
FY2025(2025年9月30日終了)。全社revenue。同社発表のcomparable revenue growthは+5.9%
8Stryker(米)
US$25,116 million
2025年(暦年)。全社net sales、前年US$22,595 million、前年比+11.2%(reported)
9オリンパス日本
1,010,676百万円
2026年3月期(IFRS)。売上高は整形外科事業を非継続事業に分類した継続事業ベース。前期比+1.3%
10シスメックス日本
500,006百万円
2026年3月期(IFRS)。全社売上高、前期比−1.7%
11テルモ日本
1,131,877百万円
2026年3月期(IFRS)。全社売上収益、前期比+9.2%
通貨(ドル・ユーロ・円)、決算期(暦年/4月期/9月期/3月期)、集計の範囲(Abbott と J&J は医療機器セグメントだけ、他は全社)がそろっていないため、換算も順位づけもしていません。並びはアルファベット順→日本企業の順です。 出典: 各社の決算発表(SEC提出資料・IR資料・東証決算短信)

② 日本の医療機器:生産・輸入・輸出の推移(厚生労働省 薬事工業生産動態統計)

厚生労働省が毎年まとめる統計で、国内メーカーの医療機器の生産金額と、輸入・輸出の金額の推移を見ます。輸入・輸出は貿易の実態を示す統計ではなく、国内出荷ベースの集計です。

#プレイヤー生産金額(原文値)輸入・輸出・前年比(百万円)
1令和6年(2024)
2,664,157百万円(生産)
輸入 3,454,180/輸出 1,144,507。生産は前年比−0.4%
2令和5年(2023)
2,674,789百万円(生産)
輸入 3,321,727/輸出 1,125,500。生産は前年比+3.6%
3令和4年(2022)
2,582,869百万円(生産)
輸入 2,918,018/輸出 1,094,141。生産は前年比−0.8%
4令和3年(2021)
2,604,294百万円(生産)
輸入 2,741,155/輸出 1,004,214。生産は前年比+8.4%
5令和2年(2020)
2,403,590百万円(生産)
輸入 2,526,755/輸出 974,782。生産は前年比−3.6%
同統計は2019年1月分から調査方法を大幅に変更しており、平成30年以前の生産金額とは単純に比べられないため、令和2年以降だけを載せました。輸入・輸出は、厚労省自身が「貿易実態を把握するための利用には適さない」と書いています。 出典: 厚生労働省「薬事工業生産動態統計年報(令和6年・2025年12月24日公表)」

③ 日本の医療機器関連企業の連結売上(東証決算短信の原文値)

医療機器に関わる国内企業の、直近の通期の連結売上です。会社ごとに決算期と事業の範囲が違います。

#プレイヤー連結売上高(原文値・百万円)決算期・前期比
1テルモ(4543)日本
1,131,877
2026年3月期(IFRS)。前期比+9.2%
2日本光電(6849)日本
235,099
2026年3月期(日本基準)。前期比+4.3%
3シスメックス(6869)日本
500,006
2026年3月期(IFRS)。前期比−1.7%
4ナカニシ(7716)日本
81,179
2025年12月期(日本基準)。前期比+5.4%
5オリンパス(7733)日本
1,010,676
2026年3月期(IFRS・継続事業)。前期比+1.3%
6朝日インテック(7747)日本
145,419
2026年6月期(日本基準)。前期比+21.2%
7ニプロ(8086)日本
660,538
2026年3月期(日本基準)。前期比+2.5%
並びは証券コード順で、大きさの順位ではありません。決算期(3月・6月・12月)と会計基準(IFRS/日本基準)が違います。オリンパスは整形外科事業を除いた継続事業です。各社の全社売上で、医療機器だけの売上ではありません。 出典: 各社の決算短信(東京証券取引所 TDnet)

業界の変遷(年表)

いまの勢力図がどう出来上がったのか。主要な出来事を時系列で並べる。各行の「出典」は発表元の一次資料へのリンク。

  1. 1921-09

    東京市下谷区に資本金500千円で「赤線検温器株式会社」(現テルモ)を設立。1922年2月に体温計を発売。

    出典: テルモ 有価証券報告書(第109期)「沿革」
  2. 1950

    1949年に東大分院の医師から「患者の胃のなかを写して見るカメラ」の依頼を受けたオリンパス光学工業(現オリンパス)が、翌1950年に胃カメラの試作1号機を完成。同社は「臨床的に十分使えるまでには至りませんでした」と記している。

    出典: オリンパス「胃カメラの誕生」(オリンパス内視鏡の歴史)
  3. 1968-02

    東亞特殊電機(現TOA)が製造する医用電子機器の販売会社として東亞医用電子株式会社(現シスメックス)を設立。同沿革は1963年12月に「国内初の自動血球計数装置の実用化に成功」(CC-1001)と記載。

    出典: シスメックス 沿革(年表)
  4. 2005-04

    薬事法改正の施行により、医療機器をリスクで分類する規制に。厚労省資料は、一般医療機器は承認等不要、管理医療機器は第三者認証、高度管理医療機器は大臣承認(総合機構で審査)と整理している。

    出典: 厚生労働省 審議会資料(2009年2月)「医療機器の分類と規制(薬事法改正により平成17年4月施行)」
  5. 2008-12

    厚労省が「医療機器の審査迅速化アクションプログラム」を策定(平成20年12月11日)。医療機器の審査人員を5年間で35名から104名に増員することなどを掲げた。

    出典: 厚生労働省「医療機器の審査迅速化アクションプログラム」
  6. 2011-12

    オリンパスが第三者委員会(委員長:甲斐中辰夫弁護士)から調査報告書を受領したと発表。同社は、報告書に「損失分離スキームによって飛ばした1,177億円の損失および当該スキームの維持費用等に充当された額は合計1,348億円」「新たな簿外債務や水増しされた資産は見つからなかった」「反社会的勢力の関与が認められなかった」と記載されていると公表した(2011年12月6日)。

    出典: オリンパス「第三者委員会の調査報告書の受領に関するお知らせ」2011-12-06
  7. 2013-06

    東証が、2012年1月21日付で指定していたオリンパス株の特設注意市場銘柄の指定を、2013年6月11日付で解除。同社は理由を「内部管理体制等に問題があると認められない」と開示した。

    出典: オリンパス「当社株式の特設注意市場銘柄指定の解除に関するお知らせ」2013-06-10
  8. 2014-11

    薬事法等の一部を改正する法律(平成25年法律第84号、2013年11月27日公布)が施行(2014年11月25日)。法律名に医療機器を明示し、医療機器の製造販売業・製造業を医薬品等と章を分けて規定。民間の第三者機関による認証を高度管理医療機器にも拡大した。

    出典: 厚生労働省医薬食品局「薬事法改正について」(PMDA掲載資料)
  9. 2017-03

    テルモが大動脈瘤治療用ステントグラフトを製造販売する米国ボルトンメディカルInc.ほか2社の株式取得と関連事業の譲受を完了。企業結合日は平成29年3月31日、現金対価、取得原価は暫定で18,990百万円。

    出典: テルモ 有価証券報告書(2017年3月期)連結財務諸表注記「企業結合」
  10. 2020-03

    厚労省の新型コロナ体外診断用医薬品の承認一覧で、核酸増幅法の1番目はシスメックス「2019-nCoV 検出蛍光リアルタイムRT-PCR キット」(令和2年3月27日承認)。抗原検査(簡易キット)の1番目は富士レビオ「エスプライン SARS-CoV-2」(令和2年5月13日承認)。

    出典: 厚生労働省「新型コロナウイルス感染症の体外診断用医薬品(検査キット)の承認情報」
  11. 2024

    厚労省が「医療機器規制と審査の最適化のための協働計画2024」を令和6年度からの5年間の計画として掲げた。審査関係の項目に「医療機器の開発ラグの把握、またデバイスロスに関して現状の調査を行い、必要な施策を検討する」と記載。

    出典: 厚生労働省 第22回 医療機器・体外診断薬の承認審査や安全対策等に関する定期意見交換会(令和6年10月7日)提出資料 p.45
  12. 2025-12

    2025年12月24日の予算大臣折衝を踏まえ、令和8年度診療報酬改定は診療報酬+3.09%(令和8・9年度平均、令和8年度は+2.41%)、材料価格▲0.01%(国費▲11億円程度)。施行は令和8年6月(材料価格も6月)。

    出典: 厚生労働省「診療報酬改定について」(令和8年度)

よくある質問

医療機器業界の主な上場企業はどこですか?

医療機器業界の主な上場企業には、テルモ株式会社、オリンパス株式会社、ニプロ株式会社、シスメックス株式会社、日本光電工業株式会社、朝日インテック株式会社、株式会社ナカニシがあります(日本国内の上場企業ベース)。

医療機器業界の世界の主要プレイヤーはどこですか?

① 世界の医療機器大手と日本3社の売上(各社公表の原文値)によると、Abbott(米)(US$21,387 million)、Boston Scientific(米)(US$20.074 billion)、GE HealthCare(米)(US$20.6 billion)、Johnson & Johnson MedTech(米)(US$33,792 million)、Medtronic(米・アイルランド籍)(US$36.364 billion)が挙げられます。