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アパレル

ファストリ3.4兆円・しまむら7,000億円が突出 —— ワールド・オンワード・TSIは1,600〜2,800億円台

アパレルは、自社で企画から販売まで担うユニクロ型(SPA)、百貨店・専門店向けにブランドを展開する型、 量販店型など、稼ぎ方が分かれる。東証の33業種でも、ファーストリテイリング・しまむらは小売業、 ワールド・オンワード・TSI・ワコールは繊維製品に分類されている。 決算期も2月・3月・5月・8月とバラバラで、同じ時点の比較にならない点に注意。下表は各社の全社連結。

各社の全社連結(横断比較)

数値は各社の最新の全社連結(有報ベース)で、当該業界の事業“単独”ではない。 決算期は会社ごとに異なる(最新を含む期: 2026年5月期 前後)。

セグメント別(主戦場/非主戦場)

各社の事業別セグメント売上・利益。この業界の主戦場に当たるセグメントには主戦場を付けています。主戦場が見当たらない会社は、その事業が独立セグメントとして開示されていない(=全社の一部に埋もれている)ことを意味します。

株式会社ファーストリテイリング主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益設備投資減価償却構成比
ユニクロ(海外)主戦場1.91兆円3093億円1200億円992億円56.2%
ユニクロ(国内)主戦場1.03兆円1845億円151億円519億円30.2%
ジーユー主戦場3307億円305億円77億円200億円9.7%
グローバルブランド1315億円-10億円14億円90億円3.9%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

ユニクロ海外(1兆9,103億円)・国内(1兆261億円)・GU(3,307億円)。8月決算。

株式会社しまむら主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上7,000億円(2026年2月期)。事業セグメント別の内訳は本データに現れない。

株式会社アンドエスティHD主戦場側

セグメント(事業別)売上高資産設備投資減価償却構成比
アパレル・雑貨関連主戦場2897億円1370億円95億円120億円100.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

アパレル・雑貨関連が2,897億円(売上3,044億円のうち)。2月決算。

株式会社ワールド主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益設備投資減価償却セグメント間取引構成比
ブランド事業主戦場1939億円89億円49億円121億円62億円68.3%
プラットフォーム事業780億円42億円—11億円524億円27.5%
デジタル事業119億円23億円32億円41億円195億円4.2%
Mutual Department2億円11億円—15億円74億円0.1%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

ブランド事業(1,939億円)が主力。プラットフォーム事業(780億円)も持つ。2月決算。

株式会社オンワードホールディングス主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
国内事業主戦場2179億円127億円1511億円53億円38億円92.0%
海外事業189億円-3億円167億円5億円4億円8.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

国内事業が2,179億円、海外事業が189億円。2月決算。

株式会社パルグループホールディングス主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上2,347億円(2026年2月期)。

青山商事株式会社主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
ビジネスウェア事業主戦場1242億円52億円1531億円42億円28億円66.1%
Franchisee Business175億円13億円127億円8億円5億円9.3%
Sundry Sales Business153億円2億円81億円1億円1億円8.1%
Total Repair Service Business145億円4億円202億円43億円33億円7.7%
Printing And Media Business82億円5000万円75億円3億円2億円4.4%
Credit Card Business55億円24億円636億円1900万円8700万円2.9%
Real Estate Business27億円11億円86億円3400万円7600万円1.5%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

ビジネスウェア事業が1,242億円(売上1,890億円のうち)。

株式会社TSIホールディングス主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上1,671億円(2026年2月期)。

株式会社ユナイテッドアローズ主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上1,646億円(2026年3月期)。

株式会社ゴールドウイン主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上1,375億円(2026年3月期)。

株式会社ワークマン主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上1,192億円(2026年3月期)。

株式会社三陽商会主戦場側

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上584億円(2026年2月期)。

株式会社ハニーズホールディングス主戦場側

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
Myanmar18億円-5406万円33億円5億円1億円100.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

売上562億円(2026年5月期)。5月決算。

株式会社ワコールホールディングス非主戦場

この会社は当該期の収録データに事業別セグメントの売上・利益が含まれていません。

売上1,715億円(2026年3月期)。

グンゼ株式会社非主戦場

セグメント(事業別)売上高営業利益資産設備投資減価償却構成比
Medical Reportable Segments Member132億円15億円141億円25億円7億円100.0%
セグメント別の売上高など、有報のセグメント情報注記から抽出(事業別)。構成比は売上高に占める各セグメントの割合(セグメント間取引・調整前)。会計基準やタグ付けにより取得できる科目は会社ごとに異なります。

医療関連(132億円)も開示。売上1,309億円(2026年3月期)。

世界の状況

日本の上場企業だけでは業界の全体像は見えない。世界の主要プレイヤーを並べると、 この業界で日本勢がどの位置にいるのかが分かる。棒の長さは規模(売上・総資産・台数など)の目安。

① 世界のスポーツ・ラグジュアリー・ファッション大手と日本の大手 ― 売上(原文値)

各社の最新通期決算の売上を、各社が開示した通貨・決算期のまま並べました。決算期も会計基準もそろっていないため、並び順は順位ではありません。

#プレイヤー売上(原文値)決算期
1Nike, Inc.(米)
46,398百万ドル
2026年5月期(FY2026)。前期は46,309百万ドル
2adidas AG(独)
24,811百万ユーロ
2025年12月期。前期は23,683百万ユーロ(+4.8%)
3LVMH ファッション・レザーグッズ部門(仏)
37,770百万ユーロ
2025年12月期(部門売上)。前期は41,060百万ユーロ(報告ベース-8%、オーガニック-5%)
4PVH Corp.(米)
8,950百万ドル
2026年2月1日終了の会計年度(FY2025)。前期は8,653百万ドル
5ゴールドウイン(8111)日本
137,516百万円
2026年3月期(売上高)。前期は132,305百万円
6ワールド(3612)日本
284,014百万円
2026年2月期(IFRS・売上収益)。前期は225,658百万円
7オンワードホールディングス(8016)日本
236,804百万円
2026年2月期(売上高)。前期は208,393百万円(+13.6%)
通貨(ドル・ユーロ・円)、決算期、会計基準が異なるため、円換算や順位付けはしていません。 Nikeは5月期、PVHは2月初旬締め、adidas・LVMHは12月期、日本3社は3月期または2月期です。 LVMHはグループ全体ではなく「ファッション・レザーグッズ部門」のみの売上です。 ワールドは売上収益(IFRS)で、決算短信の注記によると、当期に株式会社ライトオンが連結に新規加わっています。 2024年2月期が決算期変更で11か月決算だったため、同短信は2025年2月期の前期比を記載していません。 出典: SEC 10-K(Nike・PVH)/adidas Annual Report 2025/LVMH 2025年通期決算プレスリリース/ゴールドウイン・ワールド・オンワードHD 各社決算資料

② 日本の衣料品 ― 国内で売られる服の量と、輸入が占める割合

国内の衣料品供給は1990年から2022年に1.8倍以上に増えましたが、数量ベースの輸入浸透率は98.5%で、売られる服のほぼ全てが輸入です(経済産業省資料)。

#プレイヤー数値(原文値)年次・定義
1衣料品の輸入浸透率(数量=点数ベース)
98.5%
2022年。出典は日本繊維輸入組合「日本のアパレル市場と輸入品概況」(経産省資料に転載)
2衣料品の輸入浸透率(金額ベース)
78.7%
2019年(同資料のグラフ記載の最終年)
3アパレルの国内供給点数
37.3億点
2022年。1990年は約20億点、2022年は1.8倍以上(経産省の記述)
4衣料品等の国内市場規模(織物・衣服・身の回り品小売業)
8.7兆円
2022年。1980年以降のグラフの最大値は15.3兆円(年次は原文で未特定)。出典は経産省「商業動態統計調査」
5衣類の輸入額(財務省貿易統計・円)
3,553,848百万円
2024年。前年比103.3%
6衣類の輸入額(財務省貿易統計・円)
3,729,783百万円
2025年。前年比104.7%
経産省資料の脚注により、国内供給点数のうち国内生産量は、一部製品について従業者30名以上の企業の数値だけを計上しています。 輸入浸透率は数量(点数)ベースと金額ベースで水準が違い、金額ベースの系列は2019年までです。 2024年・2025年の輸入浸透率は一次で確認できていないので載せていません。 出典: 経済産業省 製造産業局 生活製品課「繊維産業の現状と政策について」2024年9月/日本繊維輸入組合 2024年度・2025年度事業報告書(出所は財務省貿易統計 確々報値)

業界の変遷(年表)

いまの勢力図がどう出来上がったのか。主要な出来事を時系列で並べる。各行の「出典」は発表元の一次資料へのリンク。

  1. 1992

    オンワード樫山が婦人服ブランド「組曲」をデビューさせた。同社は、バブル後の1990年代に百貨店が婦人服売場を拡大し、日本メーカーの新ブランドを率先して展開したと記している。

    出典: オンワードHD ANNUAL REPORT 2022 p.10(Our History)
  2. 2004-12

    17のインターネット上のセレクトショップを集めたファッションサイト「ZOZOTOWN」の運営が始まった。

    出典: ZOZO 会社沿革
  3. 2007-10

    ユニクロが初めてのヒートテックキャンペーンを実施し、ファーストリテイリングの沿革は「成功」と記している。

    出典: ファーストリテイリング 沿革(2007年)
  4. 2009-12

    オンワードが直営EC「オンワード・クローゼット」を開設し、EC事業に本格参入した。同社はリーマンショック以降、ファストファッションの台頭、百貨店の再編成、EC拡大でアパレル業界が大きな変革期を迎えたと記している。

    出典: オンワードHD ANNUAL REPORT 2022 p.10
  5. 2015-06

    三陽商会のバーバリー・ブルーレーベルとブラックレーベルのライセンス契約が終了した(ブルーレーベルは1996年、ブラックレーベルは1998年に立ち上げ)。2015年秋冬から、バーバリーグループとの新たなライセンス契約による後継「クレストブリッジ」2ブランドを開始した。

    出典: 三陽商会 ブランドプレスリリース(2015年2月付)
  6. 2018-09

    ワークマンが新業態「WORKMAN Plus」の1号店「ららぽーと立川立飛店」を9月5日に開店した。同社資料では、来店客の女性比率が45%で、既存店の20%を上回っている。

    出典: ワークマン 2019年3月期第2四半期決算説明会資料(2018年11月9日)p.6・p.18
  7. 2018-09

    ワールドは2005年にMBOによる株式公開買付けを行って上場を廃止した。その後、2018年9月28日に東京証券取引所市場第一部へ再上場した。

    出典: ワールド 沿革(公式サイトは現在メンテナンス停止中のためWayback Machineの保存版)
  8. 2019-10

    オンワードがグローバル事業構造改革を開始した。同社は、不採算のイタリア事業などからの撤退、不採算ブランドの廃止、国内外の不採算店舗の撤退を遂行したと記している。

    出典: オンワードHD ANNUAL REPORT 2022 p.10
  9. 2022

    経産省資料は、2020年以降のコロナ禍の外出自粛で衣料品等の国内市場規模が減少し、2022年でもコロナ前の水準まで回復していないと記している。2022年の市場規模は8.7兆円、国内供給点数は37.3億点、輸入浸透率(数量ベース)は98.5%。

    出典: 経済産業省「繊維産業の現状と政策について」2024年9月 p.4・p.5
  10. 2025-10

    EUの改正廃棄物枠組み指令(Directive (EU) 2025/1892)が10月16日に発効した。繊維・履物の拡大生産者責任(EPR)制度を全加盟国に義務づける内容。

    出典: 欧州委員会 環境総局ニュース(2025年10月16日)
  11. 2026-03

    環境省が「サステナブルファッションの推進に向けたアクションプラン」を公表した。2024年6月策定の「繊維製品における資源循環ロードマップ」と、2024年8月閣議決定の第5次循環型社会形成推進基本計画は、2030年度に家庭から廃棄される衣料品を2020年度比で25%削減する目標を掲げており、プランは同目標の達成に向けた取組をまとめたもの。2020年の家庭からの廃棄量の基準値は51.5万トン。

    出典: 環境省 アクションプラン 2026年3月 p.2・p.4

よくある質問

アパレル業界の主な上場企業はどこですか?

アパレル業界の主な上場企業には、株式会社ファーストリテイリング、株式会社しまむら、株式会社アンドエスティHD、株式会社ワールド、株式会社オンワードホールディングス、株式会社パルグループホールディングス、青山商事株式会社、株式会社TSIホールディングス、株式会社ユナイテッドアローズ、株式会社ゴールドウイン、株式会社ワークマン、株式会社三陽商会、株式会社ハニーズホールディングスがあります(日本国内の上場企業ベース)。

アパレル業界の世界の主要プレイヤーはどこですか?

① 世界のスポーツ・ラグジュアリー・ファッション大手と日本の大手 ― 売上(原文値)によると、Nike, Inc.(米)(46,398百万ドル)、adidas AG(独)(24,811百万ユーロ)、LVMH ファッション・レザーグッズ部門(仏)(37,770百万ユーロ)、PVH Corp.(米)(8,950百万ドル)、ゴールドウイン(8111)(137,516百万円)が挙げられます。